ホブド県で実施されたパイロットオンライン教員研修に参加

JICA草の根技術協力事業の一環として、6月14日から18日の5日間、モンゴルのホブド県にて教員研修が実施されました。新型コロナウイルス感染拡大状況下にて、本研修は、モンゴルプロジェクトとして初の完全オンラインでの教員研修活動となりました。山口・高田研究室からは、山口教授、高田教授、平井研究員がオンラインで参加しました。 本研修は、数学、化学、デザインと技術、歴史と社会、地理、物理の6教科を対象とし、各教科の担当チームが作成したデジタル教員研修教材、教員ガイドライン、モンゴル国立教育大学の(MNUE)専門家チームが作成した教員ガイドラインの内容や活用方法を改善する事を目的として行なわれました。また、パイロット研修として、オンラインでの研修活動を評価し、研修の知見を他の4パートナー県での研修に活かすことも目的としました。 デジタル研修教材を作成した教員チームの代表者6名が研修講師となり、ホブド県の教員50名、ホブド県と近隣4県のメソドロジスト20名、他4パートナー県の8名が研修に参加しました。 研修の前半、1日目の午後から4日目の午前は、デジタル研修教材を改善する研修を行ないました。6教科の教員チームがデジタル教員研修教材を紹介し、開発の過程、教授法、使われるICTの説明を行ないました。その後、オンライン会議ツールのブレークアウトルーム機能を活用し、教科毎のグループで、教材の改善点、活用方法を議論しました。グループワークにはMNUEの専門家も参加し、議論をモニタリングしました。 再度、参加者全員で集まり、グループワークの結果の共有をしました。さらに、MNUEの専門家、山口教授、高田教授からの講評が行われました。研修の最後には、教材の内容や技術面についての15項目の評価表を用いた、定量的な評価も行ないました。デジタル研修教材の開発を始めてから2年間の試行錯誤と工夫の成果があり、2019年の研修時から、研修教材の質が大きく向上した事は、講評からも教員の評価からも明らかでした。 研修の後半、4日目の午後から、5日目の午前中にかけては、教員ガイドラインを改善する研修を行ないました。始めに、教員はグループに別れ、MNUEの専門家チームが作成した、教授法、ICTの教育利用を紹介するガイドラインの読み合わせを行ないました。次に、各教科チームが作成したデジタル研修教材の利用と開発に関するガイドラインの読み合わせを行ない、改善点について議論をしました。 デジタル研修教材とガイドラインの研修に併せて、対話型研修教材の研修も行なわれました。研修は平井研究員が開発したeラーニング教材を活用し、研修中は、山口・高田研究室の卒業生で、現在国連大学で博士課程に所属しているOyunさんと、平井研究員が、教員の対話型研修教材の作成の支援を行ないました。参加者の9割近くが研修の期間中に、対話型研修教材を作成するためのソフトウエアのダウンロードと設定、教材の開発を達成する事ができました。 5日間の研修を終えて、参加者からは、初めは懐疑的だったオンラインでの教員研修も、実際には十分有意義な経験を得ることができた、地方の学校にいながら、ウランバートルや日本から研修教材に対する助言が得られたことはとても貴重であった、との意見が得られました。 パイロット研修の実施方法や、教員の意見を参考に、他4県での教員研修を実施します。

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モンゴルプロジェクトのパートナー県代表者が日本研修に参加

JICA草の根協力事業の一環として、12月15日から25日にかけて、日本での研修が実施されました。モンゴルから、地方政府教育文化局局長、メソドロジスト、中学校校長、中学校教員と現地プロジェクトコーディネーターの計11名が参加しました。研修は、日本の学校での効果的なICT活用の実践について学び、モンゴルでの教材開発、授業計画に適用することを目的に行なわれました。 研修では、都内の中学校、高校、東京都教職員研修センターを見学しました。また、文部科学省主催のスーパーグローバルハイスクール(SGH)及びワールドワイドラーニング事業(WWL)拠点校による全国高校生フォーラムの視察を行ないました。全国高校生フォーラムでは、全国のSGH、WWL指定校から集まった学生が、グループセッションやポスター発表を通じて、持続可能な開発のための国際的な課題について議論します。 研修に参加者したモンゴルの先生方は、視察した学校で、ICTを効果的に活用した授業の紹介や、授業計画や学習内容の設計などについての議論に活発に参加しました。例えば、東京工業大学付属科学技術高校では、機械工学の授業で遠隔操作ロボットを開発した学生の指導を受けながら、ロボットの操作を行なったり、大森第六中学では、学校長と、特色あるESDの授業設計と内容について議論をしました。白鴎高等学校では、特にオンライン上でクイズが作成できるKahoot!プログラムやオンライン上で質疑応答が即時で行なえるMentimeterプログラムといった教育ソフトウエアの利用に注目が集まりました。モンゴルの先生方も実際にKahoot!を使ったクイズに参加し、その使い方と機能を試しました。また、現在、日本で試行されている、生徒が自身のスマートフォンやタブレットを持参し、授業で活用する事を推進する政策BYOD(Bring Your Own Device)の重要性について積極的な議論が行なわれました。例えば、モンゴルの先生方は、日本の先生方に対して、デバイスを持っていない学生へのサポートや、生徒の適切なデバイスの利用法の管理などについて積極的に質問をしていました。 教員研修センターでは、花の特徴を観察する生物の実験についての研修を熱心に視察していました。モンゴルの先生方からは、虫眼鏡や校庭の花などの身の回りにあるものを効果的に使って観察を行なう方法が、モンゴルの教育に適用でき、大変ためになったと感想がありました。また、理論的な説明だけでなく、生徒の視点、行動の傾向を考慮し、生徒の関心を高めるための実践的なアプローチに重点がおかれていたことも参考になったと話していました。  全国高校生フォーラムでは、モンゴルの先生方が、中高生の活発な議論を受け、“Think globally, Act locally“という考え方をモンゴルの教育にも持ち帰り、生徒たちが学んだ知識を用いて世界の課題に取り組む事を後押ししたいと話していました。また、ポスター発表をする中高生が、プロジェクトを通してそれぞれ異なるSDGsに取り組んでいたことを受け、SDGsのどの目標をとっても子どもたちの教育内容に関連付けられる事を学んだと話していました。 充実した研修に併せて、モンゴルの先生方は東京の文化も体験しました。浅草の浅草寺、東京タワーを、渋谷、銀座などを訪れ、ご家族にも東京での体験を共有できると喜ばれていました。

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モンゴルプロジェクトチームのメンバーがウランバートルで開催された運営委員会会議に出席

2019年8月30日、モンゴル国立教育大学で開催された運営委員会(Steering Committee)会議にプロジェクトチームのメンバーが出席しました。会議には、運営委員会メンバー(D. Mandakh教授、Jadambaa教授、Sukhbaatar教授、Bat-Erdene教授、Tsudevsuren教授)、東京工業大チーム(山口教授、Orgilmaaプロジェクトコーディネーター、石野研究員、平井(博士課程)、Mai(修士課程))、JICAモンゴル事務所(藤田所員、B. Erdenechimeg職員)が参加しました。会議では、ホブド県での活動視察の報告と、今後予定されている活動についての議論が行われました。 まず山口教授から、ホブド県で行なわれたデジタル教員研修コンテンツの評価に関する研修、対話型学習教材の研修、それにUench村の学校訪問などの視察内容が報告されました。さらに、現地の教育文化局(ECD: Education and Culture Department)メソドロジスト、学校指導者や教員の声も紹介されました。その中には、ECDが教員のICTスキル向上を支援していること、地方の学校におけるICTインフラの現状、教員によるデジタル研修教材作成などが含まれていました。視察を通して得られた経験や地方における問題をふまえて、運営委員会のメンバーは、対話型学習教材を教員研修に取り入れることを含めた、プロジェクト実施に関わる課題への対処について意見を共有しました。 視察報告の後、平井から、モンゴルの文脈におけるICTのユニークな活用に関する研究の予備調査結果と、教育におけるICTの実践の普及に関する研究計画についての発表が行われ、運営委員会メンバーからコメントや提案がなされました。 最後に、運営委員会メンバーから研修・視察活動への謝意が表され、会議は終了しました。ここでの有意義な議論を踏まえて、今後も引き続き様々な活動を進めていくことになります。

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モンゴル国ホブド県での研修への参加

2019年8月24日から28日にかけて、モンゴルプロジェクトチームはホブド県センターで実施された教員研修に参加しました。プロジェクトからはモンゴル国立教育大学(MNUE: Mongolian National University of Education)専門家チーム(ジャダンバ教授)、東京工業大学チーム(山口教授、高田教授、オルギルマ・プロジェクトコーディネータ、石野研究員、平井(博士課程)、マイ(修士課程))が参加しました。 研修の目的は、 1)ホブド県の教員が作成したデジタル教員研修教材の初稿を発表・議論し、改善のためのフィードバックを得ること、及び、2)対話型学習教材の使用・開発について学ぶこと、の2点です。 研修対象は6教科(化学、数学、物理、地理、歴史と社会、デザインと技術)を担当する計50人の中学校教員で、2人の生物担当教員も参加しました。 主な活動内容として、まず、教員チームがデジタル研修教材の初稿を一科目ずつ発表しました。次に、参加者が評価調査シートに記入する形で各教材を評価しました。そして、担当科目ごとのグループで議論し、その結果を各班からのフィードバックとしてまとめて全体に発表しました。さらに、東工大チーム・ホブド県教育文化局(ECD: Education and Culture Department)・MNUE専門家チームからフィードバックを行ないました。教材案に対する評価は、目的・目標の明確性、関心の度合い、音質などの12の観点から分析されました。また、各研修教材の良い点や改善点も話し合われました。 また研修では、プロジェクトで開発された研修ガイドラインを使用して、対話型教員研修教材を作成するワークショップも実施されました。まず、東工大チームとMNUE専門家チームから、対話型学習教材作成のための基礎知識や手順に関する説明が行なわれました。次に教員たちは、XAMPPやXertといったソフトウェアのインストールや、選択問題・穴埋め問題・分類問題の作り方など、対話型学習教材作成の方法を実践的に学びました。そして科目ごとのグループで、モンゴルの教員研修ガイドラインに基づいて対話型教員研修教材を作成し、最後に成果物を全体に発表しました。最終的に全ての参加教員が各自のコンピュータで対話型学習教材を使用することができ、ほぼ全員が開発ソフトウェアのインストールにも成功しました。この対話型学習教材は、教員自身の理解具合を測るツールとしてだけでなく、革新的な授業用教材としても活用しうるものとして、教員たちから大好評を博しました。 研修3日目、東工大チームはホブド県の辺境に位置するUench村の学校を訪問しました。同校の研修マネージャーと教員たちは、ICTを教育に組み入れることに対する考えについてプロジェクトチームと話し合いました。具体的には、教員たちの能力開発を支援する方法、教員たちがデジタル研修教材を作成したり授業でICTを活用したりする機会や課題などが議題となりました。 ホブド県ECDと共に、プロジェクトチームは、Uench村への道中に Kharuul Ovoo、スイカ畑、カザフ族の家庭、古代画が描かれた岩壁なども訪れました。Kharuul Ovooは、Jargalant山の頂上に石を積み上げて作られた素晴らしい塔で、多くの伝説や物語が言い伝えられています。チーム全員がこの山に登り、山頂からの素晴らしい景色を堪能しました。

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山口・高田研究室モンゴルチームメンバーがウランバートルでの教員研修に参加

9月9日から13日にかけてウランバートル市ソンギノハイルハン地区のIreedui複合学校にて教員研修が実施されました。東工大からはオルギルマ氏、石野研究員と平井雄之(D4)が、モンゴル国立教育大学からはJadambaa教授、Sumiya教授、Amartuvshin教授が参加しました。 教員研修の目的は二点ありました。一点目は、ソンギノハイルハン地区の教員が開発したデジタル教員研修教材を発表し、改善点について議論すること。二点目は、対話型教員研修教材の活用と開発方法を学ぶことでした。 ソンギノハイルハン地区の中学校で、6教科(化学、数学、生物、地学、歴史と社会、デザインと技術)を担当する50名の教員が研修に参加しました。デジタル教材に関する研修では以下の5つの活動が行なわれました。まず、各教科の教員が開発したデジタル教員研修教材の発表と解説を行ない、次に、他の教科の教員が改善点について議論しました。議論から出た改善点は各教科の教員が全体に共有をしました。そのあと、モンゴル国立教育大学の教授による評論が行なわれました。最後に各教員が、評価シートを用いて教材の評価を行ないました。評価シートでは、目的の明確さ、興味を引く内容であるか、音質・画質といった12の項目について評価を行ないました。研修の最後には、各教科チームが、教員間での議論、モンゴル国立教育大学教授からの評価、評価シートの結果を踏まえ、教材の改善案を話し合い、改善計画を発表しました。 対話型教員研修教材に関するワークショップは、デジタル教材の研修に併せて行なわれました。ワークショプで用いる資料として、対話型研修教材開発ガイドラインと、東工大チームとモンゴル国立教育大学チームが開発した対話型研修教材が配布されました。初日は、対話型研修教材をスクリーンに映しながら、基本的な知識と使い方を学んだ後で、教員が自分のパソコンに教材をダウンロードし、実際に手を動かしながら教材の構成や質問の種類について学びました。二日目は、対話型研修教材の開発環境に必要なXAMPPプラットフォームとXERTEプログラムのセットアップ方法について学び、三日目には、様々なタイプのクイズの開発方法について学びました。4日目には教科チーム毎に、教員研修ガイドラインを基に対話型教材を作成し、五日目にその成果の発表をしました。全ての教科チームが3問から5問の質問から成る教材を完成させることができました。また、写真やイラストなどの素材を効果的に活用するなど、限られた時間の中で、質の高い教材を作成しました。

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Mai (M1) が融合理工学系の修士課程中間発表に参加

2018年9月25日に修士1年のMaiが融合理工学系の中間発表会にて“Study on Self-Regulated Learning Processes for Professional Development using ICT: A Case of Primary School Teachers in Mongolia”と題したポスター発表を行なった。 Maiは、研究の目的としてwebベース対話型教員研修教材が自己調整学習過程に与える影響を明らかにすること、2016年から2017年の1年間におけるwebベース対話型教員研修教材の影響の変化を明らかにすることの二点を挙げ、この目的を基に、2017年のモンゴルにおいて、中学校教員の学習成果に与える自己調整学習過程は何か?Webベース対話型教員研修教材を活用した教員としていない教員の間で自己調整学習過程の違いはあるのか?2016年と2017年の間でWebベース対話型教員研修教材が自己調整学習過程に与える影響に違いはあるのか?の三点の研究課題を説明した。 続いて、データ収集と分析方法を説明し、暫定的な研究結果として一点目と二点目の研究課題に対する調査結果を報告した。さらに今後の計画として、三点目の研究課題に対して行うWebベース対話型教員研修教材の効果の変化の理由を明らかにする調査について説明をした。

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モンゴル研究チームがBayankhongor県Buutsagaan村での教員研修に参加

高田教授、Li、平井、Maiの4名は、2018年9月17日から21日までBayankhongor県Buutsagan村のモデル校にて実施された教員研修に参加した。本研修はJICA草の根技術協力事業「モンゴルにおける地方中学校教員の質の向上-ICTを活用した地域に根差したSTEM研修教材開発を通じて」の活動の一環として行なわれたクラスターレベル教員研修であり、学校現場のニーズに適合したデジタル研修教材制作チームを養成することを目的に行なわれた。モンゴル国立教育大学(MNUE)の専門家チームからはTsedevsuren教授が参加した。  ウランバートルで行なわれた全国研修に参加した4名の教育文化局(ECD)メソドロジストを中心にが研修は実施され、5校から12名の中学校教員、2名の学校長、1名のトレーニングマネージャーが参加した。研修はカスケードモデルを用いて計画され、Tsedevsuren教授とメソドロジストの先生方は、中央レベルでの全国研修の内容を、各地方クラスターの学校環境と中学校教員のニーズに適用するよう研修内容を工夫をして実施された。 初日はICTの教育利用の現状や動画編集ソフトの使い方など、全教科で必要な知識についての研修が行なわれた。二日目からは、専門教科(数学、化学、物理、生物、地理、技術とデザイン、歴史と社会科学、モンゴル語)に特化した研修が実施された。研修では2018年に中学校教員研修用に開発されたガイドラインやビデオ教材が効果的に活用された。講義に加えて実践的な研修も行なわれ、参加した教員はビデオ教材作成のための動画編集ソフトウエアの操作や、授業での活用方法について各自、実際に操作をしながら学んだ。 モンゴル研究チームはJICA草の根事業第2フェーズの目的や活動についての紹介し、また対話型Webベース教員研修教材についての実演も行なった。参加者は対話型教材に興味を示し、実際に対話型教材を自ら自校にて開発したいという意見が寄せられた。Buutsagan村では、モデル校の生徒による歓迎会が行なわれ、生徒による少数民族の踊りが披露され、モンゴルの多様な文化に触れることができた。

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モンゴルチームメンバーがウランバートルで行なわれた全国レベル教員研修に参加

東京工業大学は9月10日から14日の5日間、モンゴル国立教育大学、モンゴル教育省、JICAとの協力のもとSTEM教育でのデジタル教材開発のための全国レベル教員研修を実施した。当研修は山口・高田研究室が現在携わるJICA草の根技術協力事業「モンゴルにおける地方中学校教員の質の向上-ICTを活用した地域に根差したSTEM研修教材開発を通じて」の一環として実施された。山口高田研究室からは山口教授、Li(博士課程3年)、平井(博士課程3年)、Mai(修士課程1年)が参加した。全国21県とウランバートル市(UB)9地区から124名のメソドロジストがUBに集まった。研修の目的はモンゴル21県とUB市9地区の中学校担当メソドロジストがデジタル教材開発の知識と技術を身につけることであった。初日は教育分野でのICT活用の動向、モンゴルにおけるICT活用の事例、ビデオ教材作成の手順と留意点、Camtasiaプログラム(画面録画・動画編集ソフト)の使い方などの全教科に関わる研修が行なわれ、二日目からは、化学、生物、物理、デザインと技術、歴史、地学、数学、情報の教科に特化した研修が行なわれた。 研修の初日は、初めにモンゴル国立教育大学副学長Tamir氏、モンゴル教員研修センター長Surenchimeg氏、山口教授、モンゴル教育省Tsolmon氏、プロジェクト実行委員メンバーBat-Erdene氏 がプロジェクトの実施に至る経緯に対する感謝と期待について述べた。Surenchimeg氏、Tsolomon氏からは、教員研修の効果をモンゴル全土に伝えていくことの重要性に触れ、研修に参加したメソドロジストが得た知識を各地域、学校に持ち帰って研修を実施していくことを強調した。山口教授は25年に渡るモンゴルとの協力に触れ、12年前モンゴルの教員研修にICTを導入するアイデアを提案した中学校教員とプロジェクトができることに対する喜びを伝えた。Bat-Erdene氏からはこれまでのプロジェクトの成功の要因として教員同士の協力が必要であることが伝えられた。 初日に実施された六つの研修内容の一つ目はSukhbaatar教授による前草の根事業「モンゴルにおける地方小学校教員の質の向上‐地域性に即したICTを活用した教材開発を通じて」の成果の共有であった。Sukhbaatar教授はプロジェクトが小学校教員のICTの活用と教育能力開発に大きな変化を生んだことを伝えた。例えば、プロジェクトの5年間のうちで教員の授業準備におけるコンピュータの活用時間が8.3%増加したことが確認された。また、教員の能力に関して、優秀教員として認定された教員がプロジェクトの実施前の5年間と、実施後の5年間の平均で11.32%増加したことが確認された。 二つ目の内容はモンゴル教員研修センター(ITPD)の専門家Oyuntungalag氏による, 教員研修におけるICTを活用事例の紹介であった。教員研修の動向に関して、持続可能な開発目標と関連付けた説明を行ない、学校と教員、市民の生涯を通した学習と平等な教育の実現において重要な役割をもち、持続可能な教員開発の重要性を強調した。こうした背景のもと、ITPDは8種類の教員ポータルを提供している。例えばesurgalt.itpd.mnでは教員が45日間の研修プログラムを受けることができ、www.teacher.itpd.mnでは43種類のの教員研修教材が活用できる。teacher.itpd.mnには現在24,839種類のコンテンツが教員によってアップロードされており、他の教員からのフィードバックを得ることでも有効に活用される。 三つ目の内容はメディア専門家のTurmandakh氏によるドキュメンタリー動画の作成に関する研修であった。Turmandakh氏は自身のジャーナリストとしての経験をもとに動画撮影、録音、編集の手順と留意点について講義した。学校レベルでビデオの作成を効果的に行なうために教員間で経験と知識を共有することが重要であると述べた。 四つ目の内容ではモンゴル国立教育大学のTsedevsuren教授が近年のICTの教育分野での活用事例について講義を行なった。Tsedevsuren教授はICTの発展が教育あたえる影響を説明し、専門分野に関わらずICTを活用した教育を行なう必要性について述べ、ICTを教育に活用する上で、従来の教授法、生徒中心の教育とICTを活用した教育を融合することが重要であると伝えた。 五つ目の内容はモンゴル国立教育大学のAmartuvshin氏によるデジタル研修教材の作成についての講義であった。質の高いビデオ教材を作成するためには事前に具体的なストーリーラインを作ることが重要である。ストーリーラインを作成することで、ビデオ撮影の事前に必要なシーンの内容と種類、必要な音声を確認することができる。 最後はTsedevsuren教授が担当し、Camtasiaプログラムを活用した録画と編集の実践を行なった。教員にはCamtasia プログラム(バージョン9)の試供版が配られ、説明に従い実際に自分のパソコン上でプログラムを動かしながら画面録画と編集を学んだ。 二日目は化学と生物の専門家チームによる研修が行われた。モンゴル国立教育大学専門家化学担当チームのSumiya教授による講義では、生徒中心の教育に関する説明があり、教員の役割は、生徒が自ら問題を設定し解決策を見つけることを手助けすることであると伝えられた。またICTの活用については、特に地方の中学校で研究資料や実験室が不足していることに触れ、そうした環境の中で生徒の化学に関する学習意欲を高める上で効果的であると述べた。同化学チームのMunkutuya教授とはビデオ教材で紹介される実例を用いながら科学の抽象的な概念と専門的な用語を教える方法について説明した。同化学チームのNorovsuren氏はスマートフォン上で使える化学のアプリケーションを紹介した。 午後には生物チームのPagmasuren教授が講義を行なった。新教育法基準によって生物の授業は実験を中心に行なわれたことを受け、実験の進め方が説明された。実験の進め方は、1)課題の特定、2)モデルの適用、3)実験の計画、4)数学的な処理によるデータの整理、5)データ分析、6)外因の考察、7)科学的な説明、8)フィードバックと評価の8段階で行なわれる。講義をもとにした実践的な研修も行なわれ、研修の参加者は、各地域のチームでロールプレイを行ない、実験における役割の分担、計画について話し合い、結果を全体で共有した。ロールプレイの後でOrchlon 学校のChinzorig 氏が生物の授業で活用できるソフトウエアとしてバーチャルラボラトリやweb顕微鏡、対話型教材を作成するHotpotatoプログラムを紹介した。 三日目には東工大チームのLiと平井が前年にモンゴル国立教育大学の教授と協力して開発した対話型教員研修教材の紹介と実演を行なった。教材は数学、化学、デザインと技術、歴史と社会を対象に開発された。教材がスクリーンに映され、Orgilmaa氏が通訳をしながら実演が行なわれた。メソドロジストは映された問題に対して積極的に回答をするなど、教材に対する高い関心が見られた。  東工大チームの発表のあと、モンゴル国立教育大学専門家物理担当チームがCamtasiaプログラムをつかったビデオ教材の作成方法に関する講義をおこなった。物理チームのJargalsuren氏は生徒中心の教育に触れ、生徒が自分で目的を設定して情報収集の方法を考えることの重要性を述べた。また生徒の評価にICTを活用する方法についてGoogle formを使った回答の収集と評価の実践的な研修が行なわれた。午後はデザインと技術のチームが研修を行なった。Chulunaa 教授が技術とデザイン科目のカリキュラムでICTを活用する方法を具体的に説明した。例えば6年生の授業ではコンピュータ上の描画ツールで作画をすること、7年生はコンピューターのプログラムをつかってイスのデザインをすること、8年生は3DのモデルをAutoCADやFashon CADをつかって作れるようになることができるようになると述べた。講義に続いてKhukhu教授とLkhagvadorj

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JICA草の根協力事業「モンゴルにおける地方中学校教員の質の向上-ICTを活用した地域に根差しSTEM研修教材開発を通じて」キックオフ会議を開催

2018年9月13日、モンゴル、ウランバートルのモンゴル教育文化科学スポーツ省(以下モンゴル教育省)、日本国際協力機構(以下JICA)、モンゴル国立教育大学(Mongolia National University of Education、以下MNUE)の共催のもと、JICA草の根協力事業「モンゴルにおける地方中学校教員の質の向上-ICTを活用した地域に根差しSTEM研修教材開発を通じて」のキックオフ会議を開催した 。 モンゴル全国21県とウランバートル市9地区から、教育専門家や教育文化局(Education Culture Department、 以下ECD)の局長が集まり、モンゴルの中等教育におけるICT活用による教員の能力開発に関する五カ年計画が話合われた。 モンゴル教育省Ganbaatar副大臣は開会挨拶で、長年に渡る日本とモンゴルの教育分野での協力への感謝と、モンゴル教育分野のこれからの展望について述べた。山口教授は、モンゴルの教育機関との協力のもと実施されてきたプロジェクトの歴史を振り返り、事業により、さらなるICT導入の波が広がることを期待すると述べた。JICAモンゴル事務所の佐藤所長は、これまでの草の根協力事業がもたらした成果にふれ、本事業の成功への期待を伝えた。 教員能力開発機関(ITPD:Institute of Teacher’s Professional Development)ディレクターのOyuntungalag氏は、事業実施と共同研究により特に地方の教師がICT活用のスキルを修得し、教員開発につながることへの期待を伝えた。 会議ではふたつのテーマが話し合われ、午前のセッションではICTの教育利用に関する政策に焦点を当てた講演と意見交換が行なわれた。教育省のLkhagvasuren氏は、2014年から実施される教育管理情報システム(EMIS)構築のための政府の取組みを紹介した。EMISシステムは、教員の指導計画と情報管理を支援することを目的とし、学習成果、教員の能力開発、人事などの情報管理を統合する。MNUEのTsedevsuren教授は、情報化時代に必要なICTスキルと、教員のICT能力開発に向けたMNUEの取組について説明した。ITPDのSurenchimeg氏は、教員の能力開発にむけてITPDが管理運営を行なう教員ポータルの紹介と活用状況の説明を行なった。教員ポータルの一つ、Bagshin Khugjilは教材共有プラットフォームとして積極的な使用が推奨される。 午後のセッションでは、プロジェクトの活動に焦点が当てられ、 MNUEのJadambaa教授からは、JICA、ユネスコ、日本文部科学省、東京工業大学との協力のもと、2004年より実施されてきたICTを用いた教員開発事業の概要を説明した。Sukhbaatar教授は、2012年から2017年にかけて小学校教員を対象に行なわれた、JICA草の根技術協力事業「モンゴルにおける地方小学校教員の質の向上

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李聖孺の博士論文発表会を開催しました

李聖孺が、2018年6月27日に国際開発工学専攻で博士論文を発表を行なった。発表テーマは、「モンゴルの小学校教師研修のための対話型学習教材が学習動機と学習方法および学習満足度に及ぼす影響 」であった。 このプレゼンテーションでは、モンゴルの農村小学校における3年間の調査の成果について説明をした。 モンゴルの小学校教師の研修をするためにICTを活用する政府の促進の背景を紹介した。それに伴い、コンピュータを活用した学習教材の利用動向と、自己学習のためのインタラクティブ学習教材の統合について議論した。この2つの文脈を背景に、地元の教育専門家と協力して、モンゴルの教師養成のための対話型教材の開発について説明をした。その後、教師の学習意欲や学習方法に対話型教材の影響を理解するために自己制御学習理論を用いた。この研究は、インタラクティブ学習教材を用いて自己啓発を行うことで、より高い外的動機を生み出し、さらに学習満足度をより高めることがわかった。これらの結果は、教員養成のためのインタラクティブな教材の統合を支援する上で有用であり、研究は途上国の状況における適用性の探索に焦点を当てている。 国際開発工学専攻の教授からは統計分析の手順やデータ分析結果の解釈など、幅広い質問があった。例えば、データ分析結果がモンゴルの文脈でどのように説明されたかについて質問があり、李氏は、その結果は57人のモンゴルの小学校教員と共有され、教員からのフィードバックを分析して、データ分析結果を理解し、検証したと回答した。教授たちは、研究の背景が非常に重要であるとコメントした。教授は、調査の結果は、中等教育レベルの教師や高等教育レベルなど、教師のコホートごとに異なる可能性があるとコメントをした。これらの文脈的特徴を研究することは、今後の研究題材として興味深いとの意見を得られた。 このリンクからプレゼンテーションをアクセスできます。

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